退職する意志を伝える前に考えること
退職理由を考える
退職理由については「こんな上司と仕事をしたくない」や「休みが少ない」など会社の不満をいうような内容では、印象が悪くなるだけでなく、「では環境を改善するので残ってくれませんか」などといわれ、すんなり退職できない事態になる恐れもあります。ネガティブな理由は避け「スキル向上を目指したい」や「次はこのような仕事をしたい」など、前向きな理由を考えましょう。
退職する日をいつにするかを考える
具体的な退職日についても聞かれたらすぐ答えられるように決めておきます。今の業務の引き継ぎや次の会社への就職スケジュール、生活資金なども考慮しながら退職日を決めましょう。繁忙期や重要なプロジェクトの途中は避けるように考慮しましょう。
誰に伝えるべきか、その手順を考える
退職の意思を伝えるのは一般的には直属の上司です。その上司との関係が嫌で退職を考えている場合であっても、まずは直属の上司に話すようにしましょう。ここでも会社の不満はいわず、ポジティブな退社理由や今までお世話になった感謝の気持ちを伝えるようにします。その後は会社によってさらに上の上司や社長などと面談し、会社側が了承して退職という流れが一般的です。
退職する旨はいつ伝えればよい？
よほどの理由がない限り、「明日、辞めます」というのは不可能で、仕事の引き継ぎや有給休暇を消費することを考えると退職2ヶ月前には伝えるのが望ましいといえるでしょう。しかし、ケースによってはこの限りではなく、参加しているプロジェクトの内容や、引き継ぎ時間などによっても変わるので、自分の仕事内容などを考慮しながら決めるとよいでしょう。
会社や上司から「思いとどまってほしい」など、引き留められる可能性も考えられます。なので、すでに転職先の内定が決まっているのならば、それらもしっかりと伝え、退職したいという強い意思表示をしましょう。
スムーズに業務を引き継ぐためにやっておくこと
自退職関連で多いトラブルのひとつに、引き継ぎがうまくできないことがあげられます。よくある失敗が、引継ぎが終わらずに退職日を迎えてしまうことです。後任者に迷惑がかからないようにしっかりと引き継ぎを行うようにしましょう。
引き継ぎスケジュールを作成する
まずは計画的に引き継ぎを行うため、スケジュール表を作成して計画を立てましょう。仕事内容の洗い出しを行い、各業務の引き継ぎにどれくらいの時間がかかるのかなどを考えながら作成します。
そして退職日2～3日前にはすべての引き継ぎが終わるよう余裕を持ったスケジュールを立てます。こうしておくことで、万が一予定が遅れた場合でも予備日で挽回できます。
誰が見ても業務内容がわかるマニュアルを作っておく
よく引き継ぎ業務で見られるのが「こうしてください」「ああしてください」という口頭での説明。後任者もその場ではわかったつもりでいても、すぐに忘れてしまうことでしょう。
引き継ぎの基本は「見える化」しておくことです。業務内容がわかるマニュアルを作っておきましょう。データの場所や、過去のトラブルシューティングなども後から容易に確認できるようにしておきましょう。
退職するのだから「後は知らない」ではなく、必要最低限のルールや会社への配慮は必要です。上記を参考にしながら退職のタイミングや引き継ぎを行い、スムーズな円満退社ができるようにしてください。