この記事を読んで分かること

・日本交通グループの特徴・メリット

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転職道.comでは、日本交通グループの求人を多く取り扱っています。

【日本交通グループの求人ページ】

日本交通は、日本を代表する大手タクシー会社です。

ジャパンタクシーやタクシーデリバリーなど、新たな試みも業界を率先して取り組んでいます。

この記事では、実際に日本交通に勤めていた私が「日本交通グループ」について解説していきます。

簡単に読める内容となっているので、日本交通へ転職を考えている方などの参考になれれば幸いです。

1日本交通グループ概要

まずは、日本交通グループとはどんな会社なのかについて簡単に解説します。
具体的な内容は以下の通りです。

1-1事業部説明

日本交通は以下の拠点（営業所）をもとに、ハイヤーとタクシーの事業を営んでいます（2020年9月現在）。

・ハイヤー（赤坂、中央第一営業所、中央第二営業所、銀座営業所）
・タクシー（池袋、赤羽、千住、品川、新木場、三鷹、葛西）

本社は千代田区紀尾井町にあり、この他に7ヶ所の整備工場と2ヶ所の研修機関を有しています。タクシーの無線センターやカスタマーサポートデスクは本社内にあります。

1-2沿革

日本交通は1928年に初代の社長・川鍋秋蔵氏が1台のハイヤーで興した会社です。1940年にタクシーの営業を開始し、1945年に日本自動車交通株式会社（現在の日本交通株式会社）が設立されました。

そして、1959年には車両台数1256台で日本一の規模に達しています。
東京以外の地区については1951年に箱根、1952年に大宮、1953年に立川・多摩地区でのタクシーの営業を開始しています。さらに2012年からの5年間で横浜、前橋、館山、京都、神戸での営業も開始し、東京以外の拠点作りも近年は積極的に進めています。

なお、代表取締役会長の川鍋一朗氏は3代目で、2005年に代表取締役社長となり、現在は東京ハイヤー・タクシー協会、全国ハイヤー・タクシー連合会の会長も務めています。

1-3会社概要

商号	日本交通株式会社（英文社名：Nihon Kotsu Co.,Ltd.）
本社所在地	102-0094 東京都千代田区紀尾井町3-12 紀尾井町ビル
設立日	1945年12月1日
資本金	100,000,000円
事業内容	タクシー・ハイヤーによる一般乗用旅客自動車運送事業 及びマネジメント、自動車整備事業ほか
代表者	代表取締役社長 川鍋一朗 代表取締役副会長 林紀孝 代表取締役社長 若林泰治
従業員数	10,807人（2020年5月現在、連結）
売上高	66,713百万円（2020年5月期、連結） 105,674百万円（2019年5月期、業務提携会社を含む）
車両台数	ハイヤー：1,486台（652台+運行管理請負834台） タクシー：6,372台（連結会社3,977台+業務提携会社2,395台） ※いずれも2020年1月末現在

1-4本社・グループ企業・関連企業の違い

日本交通グループは日本交通本体のほか、子会社や資本関係のある関連会社、提携関係にある会社から構成されています。
関連会社や提携会社の車両はいずれも外見上、日本交通の看板を掲げて営業していますが、これらはあくまで別会社です。

関連会社と提携関係にある会社の違いですが、関連会社は日本交通がその会社の株式を保有しています。一方、提携関係にある会社は単に日本交通の看板を借りて営業しているだけで、資本関係のない会社と考えられます。

2日本交通のタクシーの特徴

次に、日本交通のタクシーが他の会社と比べてどんな特徴を持っているのかという点について解説します。
具体的な内容は以下の通りです。

2-1業界最大手！圧倒的なブランド力

日本交通は「東京四社」の1社であり、高いブランド力を持っています。そして、具体的には以下のような強みがあります。

2-1-1【専用乗り場】

日本交通は2020年9月現在、東京都内に40ヶ所の専用乗り場を持っています。東京のタクシー会社でこれだけの専用乗り場を有している会社は他になく、他社を大きく引き離しています。
専用乗り場は他社のタクシーが入構できない（一部例外あり）ので、常に自社で一定の台数を確保する必要があります。
そのため、台数の多い会社でないと専用乗り場として契約できません。専用乗り場を数多く確保するということは、ブランド力のある大手のタクシー会社でないと難しいです。

2-1-2【約16,000社の法人契約】

日本交通は約16,000社の法人契約を有しています。ビジネスマンはタクシーの社内で仕事をすることも多く、地理に不案内な乗務員ばかりの会社であれば、乗客は貴重な時間を道案内にとられかねません。

また、大事な取引先を接待したあとに自宅までタクシーで送る際も、接客がきちんとできない乗務員が来るようでは困ります。多くの法人契約を獲得しているということは、一定の品質が確保されていることの証ともいえます。

2-1-3【業界トップクラスの配車件数】

タクシーを呼ぼうと思ったとき、名前を知っている会社とそうでない会社のどちらを呼ぶでしょうか。
配車件数が多いということは、それだけ知名度がある会社だということでもあります。知名度というのは長い時間をかけて得るものであり、そのままブランド力につながっていると言えます。

2-2日本交通の取り組み

日本交通は、社訓において「安全・遵法・品質・環境」を究めることを目指しています。その具体的な活動として以下の4点に取り組んでいます。

2-3日本交通のサービス

日本交通では乗客を目的地まで送るという通常のタクシー業務のほか、以下のようなタクシーを用意しています。

2-3-1観光タクシー

観光タクシーは専門知識を持った乗務員が、貸し切りで東京の観光スポットなどを案内します。
指定された場所にお迎えに伺うのはもちろん、コースが決まっていない場合はその方に合った最適なプランの提案まで行います。ユニバーサルデザインの車両での案内も可能なので、高齢者や障害者の方でも気兼ねなく利用できます。

2-3-2キッズケアタクシー

キッズタクシーは文字通り、子どもを学校や塾と自宅の間で送迎するタクシーです。
キッズタクシーは保育士や普通救命講習、救急救命法メディック・ファーストエイドといった資格を持つ乗務員が担当しますし、子どもとの会話も慣れているので安心して任せることができます。

2-3-3用途別タクシー

以上のほか、高齢者や障害者の方の買い物・通院の付き添い、空港への送迎など目的に合わせた利用が可能です。

2-4ジャパンタクシーアプリ

タクシーを呼ぶにあたり、以前は電話しか手段がありませんでしたが、今はスマートフォンのアプリを利用することが多くなっています。
ここではタクシー配車アプリの1つである「ジャパンタクシー」の特徴について、利用者の立場と乗務員の立場からそれぞれ解説します。

2-4-1利用者目線のアプリの特徴

利用者の立場におけるジャパンタクシーのメリットは、現在地を伝えなくても迎えに来てもらえること、事前に決済情報を登録しておくと降車時の支払いが不要になること、そして配車できる台数が多いことの3点です。
電話でタクシーを呼ぶ場合は現在地を伝える必要がありますが、アプリならGPSでお迎え先が分かるのでその必要はありません。また、降車時に支払いが不要なのも大きなメリットと言えるでしょう。

2-4-2乗務員目線のアプリの特徴

メリットの多いアプリは利用者が増えるので、乗務員にとってはそれだけお客さんを獲得できる機会が増えることになります。また、降車時に支払いが不要ということは、乗務員にとってもお金のやりとりが不要になるというメリットにもつながります。

3就職先に日本交通を選ぶなら？メリットとデメリット

タクシー乗務員として働くにあたり、日本交通を選ぶことのメリットとデメリットについて整理して解説します。

3-1タクシー未経験でも安心教育制度

日本交通ではタクシー未経験者でも安心して乗務を始められるようにするため、以下のような研修制度を用意しています。

3-2ズバリ稼げる！最大手ブランドの営業力

先述のとおり、日本交通は数多くの専用乗り場や法人契約を有しており、電話やアプリを通じた無線配車も多いです。
これらが売上にどのくらい影響するのかということは、実際に乗務を始めてからきっと実感することでしょう。特にチケットで乗車する法人契約の利用者は長距離利用が多く、ブランド力はこうした点にあらわれてきます。

3-3安心の給与保証制度や大手ならではの好条件

教育制度がしっかりしていてブランド力があるといっても、タクシーは基本的に歩合給なので、収入面で本当に大丈夫かと不安になる方もいると思います。
しかし、日本交通では入社から3ヶ月間は月収30万円を保証する制度を用意しています。また、グループ会社では入社祝い金の支給や、最長で1年間の給与保証をする会社もあります。
交通事故で免許停止を受けても、無線センターやDSP（ディスパッチャー）など他の働き方があるのも安心ですよね。

3-4デメリット

日本交通で働くことのデメリットを強いて挙げるとすれば、求められる接客や運転のスキルが高いという点です。
都内には数多くのタクシー会社があり、小規模の会社だとそれほど接客や安全運転を細かく指導しないところもあります。自分らしいやり方でのびのびと働きたいという方にとっては、もしかしたら日本交通は合わない環境かもしれません。 それでも日本交通グループのメリットを得たいというなら、日本交通本体ではなく関連会社や提携会社を選ぶというのも1つの方法です。あくまで一般論ではありますが、規模の小さい会社ほど乗務員の指導が厳しくないという傾向があります。

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