タクシードライバーになるためには、二種免許の取得が必須です。しかし、地方のドライバーには不要な場合もあり、大都会に位置する特定地域でのみ必須となっている試験があります。それが通称「地理試験」です。正式には「輸送の安全及び利用者の利便の確保に関する試験」と称するもので、地理に関する試験とともに、法令や接遇に関する試験もあわせて実施されます。

地理試験が義務づけられている地域

日本有数の大都市圏を擁する東京都・神奈川県・大阪府のうち、特に人口や道路が密集し交通量の多い地域でタクシー事業を営む場合は、所属するタクシードライバーが地理試験に合格していることが求められます。具体的な地域は、東京の場合ですと東京23区・三鷹市・武蔵野市が対象です。神奈川の場合は横浜市・川崎市・三浦市・横須賀市が対象です。

大阪は対象エリアが複雑で、北ブロック（大阪市淀川区・東淀川区・西淀川区・豊中市・池田市・吹田市・箕面市・摂津市・高槻市・茨木市・島本町）、中ブロック（北ブロック対象区を除く大阪市、守口市・門真市・八尾市・東大阪市）、南ブロック（堺市・和泉市・高石市・泉大津市・忠岡町）の3つが対象となっています。

地理試験の内容

地理試験は、対象となる都府県を管轄する「公益財団法人東京タクシーセンター」「一般財団法人神奈川タクシーセンター」「公益財団法人大阪タクシーセンター」が実施しています。これらは「タクシーセンター」と通称されており、タクシー業務適正化特別措置法や道路運送車両法などの法令に基づく指定機関として、適正化事業や地理試験業務などの各種業務を国から代行しています。具体的な試験の内容は「当該指定地域に係る地理」（全40問）および「タクシー事業に係る法令、安全及び接遇」（全45問）という2本柱で、いずれも80％の正答率が合格ラインとなっています。

スピーディーかつ安全に乗客を目的地まで送り届けるため、地域の地理（地名・道路名・交差点名・主要施設など）に明るいことが重要視されます。それに加え、目的地やルートに関して乗客とドライバーとの間の齟齬（そご）を回避するべく、接客マナーや法令順守に関する知識や姿勢も問われる内容となっており、なかなか手強い存在です。

地理試験の対策

タクシー会社は、所属するタクシードライバーが地理試験に合格しないと現場に送り出すことができないため、社内外で研修受講プログラムを用意するなどの対策を講じているところが多くなっています。正答率80％という数字に尻込みしそうになるかもしれませんが、特定地域で活躍しているタクシードライバーは、全員この試験に合格しているわけですから、「私にもできるんだ」という気概を持ってしっかりと勉強し、臆せずに試験に臨みましょう。

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